子育てをしている方なら一度は気になる「教育費」。最近では、子ども1人あたりにかかる総額が1,000万円を超えると言われており、将来への不安を抱える保護者も少なくありません。

そこで注目されているのが「NISA（少額投資非課税制度）」を活用した資産形成です。さらに、今後導入が検討されている「こども支援NISA」にも関心が高まっています。本記事では、具体的な教育費の目安や、NISAで備えるメリットについて解説します。

子ども1人あたり、実際いくらかかるの？ 文部科学省が発表した「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校卒業までにかかる学費を在学年数と掛け合わせることで、通学する学校の種類によって以下のような金額になるとされています。

さらに、大学4年間の授業料などを加味すると、国公立大学に進学した場合でも合計で約840〜850万円、私立大学に進学した場合はおよそ2,500万円近くの教育費が必要になるケースも。

つまり、どの進路を選んだとしても「子ども1人につき1,000万円以上の教育費がかかる」と考えておくのが現実的と言えるでしょう。

教育費に「NISA」は使えるのか？ それでは、教育資金の準備にNISAは有効なのでしょうか。NISAには大きく3つの魅力があります。

1. 資金の引き出しタイミングが自由 NISAは資産運用の途中でも、必要なタイミングで現金化が可能です。進学時の入学金や、習い事の月謝、受験料など、用途に応じて柔軟に対応できます。

2. 積立額を家計に合わせて調整できる NISAの積立額は途中からでも増減できるため、収入の変動に応じて無理のない範囲で積み立てを継続できます。ただし、年間の投資上限額は決まっているため、計画的な運用が求められます。

3. 運用益や配当が非課税 通常、株や投資信託で得た利益には税金がかかりますが、NISAでは売却益や配当金が非課税です。この非課税制度によって、同じ資金でより多くの利益を得られる可能性が高まります。

将来的には「こども支援NISA」も？ 現在政府では、教育や子育て支援を目的とした新たな制度「こども支援NISA」の導入が検討されています。もし実現すれば、より多くの家庭が子どもの教育資金を非課税で効率的に準備できるようになるかもしれません。

まとめ：早めの準備が安心への近道 教育費はまとまった金額になるため、できるだけ早くから準備を始めることが重要です。NISAをうまく活用すれば、無理のない範囲で資産を積み上げながら、将来の教育費に備えることができます。

子どもの可能性を広げるためにも、「貯める」だけでなく「育てる」資産形成を、今から始めてみてはいかがでしょうか。